下記の記事で日本の上場企業でスキー場運営を行っている会社をまとめましたが、今回はスキー場運営を主としている、日本スキー場開発（6040）について私の考えを共有できたらと思い、まとめてみました。
日本スキー場開発とは
日本のスキー場を再生・運営している会社です。運営しているスキー場は計８か所で、西武、東急につぐ３番目の運営数になります。
事業としては、スキー場の経営並びに、スキー場に関する総合コンサルティングを行っています。運営しているスキー場は、長野県に６か所、群馬県に１か所、岐阜県に６か所になります。日本と会社名についてますが、長野県がほとんどです笑
冬は会社名の通り、スキー場の運営を行い、夏はゴンドラやリフト、スキー場の土地を活用し、あれこれ収益化を図っています。
現在の日本スキー場開発の株価・基本情報（２０２１/５/７終値）
株価：６３１
ＰＥＲ：ー倍
ＰＢＲ：１．９３倍
配当利回り：１．１１％
時価総額：１００．９６億円
業績ですが、昨年はウイルス騒動もありましたが、暖冬で積雪量が少なかったことも影響して、売上の減少しています。が、利益の落ち込みがひどいです。。来季もインバウンドが期待できるかは怪しいため、これからすぐに株価上昇は見込めないかと。逆張りで仕込んでおく分にはいいかもしれませんが。
日本スキー場開発の現状
ご存知の通り、２０２０年の３月にウイルス騒動の影響でスキー場はクローズとなりました。本来であれば、標高が高い場所にコースを有しているスキー場がほとんどであるため、５月のGWまで収益が見込めるのですが、これがなくなってしまいました。業績の悪化は昨今のウイルスのせいと決算発表にも記載されているのですが、緊急事態宣言が出されるまでは外国人旅行者は結構来ていました。この期間の集客力というものはそこまで大きいものではありません。もともとコロナ騒動がなくともインバウンドの集客は見込めない時期であるので。
もっと大き影響だったのは、暖冬による雪不足で、コースオープンがほとんどできなかったことが一番の原因です。狭い滑走可能コースに多くの人が集まるため、満足度が減り、スキー場に来場する人数が減りました。
これまで、スキー場の夏場の集客力はとても微々たるものでしたが、この会社が有している「岩岳スノーフィールド」はおしゃれな山カフェを整備することで、集客力を高めることに成功しました。
スノーボーダー視点からの分析
スノーボーダーとして、この会社が運営しているスキー場を、１００回以上利用しています。ヘビーユーザー目線で、今後株価がどうなっていくのかを考察してみたいと思います。
短期的には、外国人旅行者数がコロナの影響で来日できないため、利用者数は増えないので、売上がここ数年は低調な状態が続くと思われます。それほど、現在の日本のスキー場は、外国人旅行者に頼りっきりになっています。
これは規模の大きいスキー場ほど、顕著な傾向です。自分がよく滑るのも白馬の比較的規模が大きいスキー場のため、ここ数年で外国人比率が急増しており、平日は日本人がほとんどおらず、外国人がほとんどということもあります。規模の小さいスキー場ほど外国人旅行者はほとんどいないため、日本人客を重点的に集客対象とした方が良さそうです。異国の地に来て、行くところは基本的には有名どころで、わざわざマイナーな所や規模が小さいところへはアクセスも良くないことが多いので、候補になりずらいと思うためです。
日本スキー場開発が運営しているスキー場では、八方尾根が外国人旅行者に人気であり、近くの岩岳、栂池の２カ所にも外国人旅行者が来ています。また、日本スキー場開発以外のスキー場各社も外国人の誘致を重点的に進めています。西武グループの苗場や東急グループのニセコなどは外国人旅行者数が毎年増えていっていました。
長期的に見ても、日本に滑りに来る外国人旅行者は増加していくと考えられます。観光庁も国際競争力の高いスキー場運営を推進すると掲げています。また、日本は数少ない雪質のいい雪が降る国のため、スキー場の施設（主にはリフト、ゴンドラ）改修を効率的にすすめるだけで、勝手に外国人旅行者数は増えると考えています。それほど、日本のスキー場は恵まれていますし、ポテンシャルは十分にあります。
今回のウイルス騒動で感じたことは、外国人旅行者を増やすことに力入れるよりも、まずは日本人スキー人口を増やすことのほうがいいと考えています。インバウンドがないと経営が危うくなる経営方針は、リスクが高く、スキー場が潰れてしまうと、利用者としては困るので。。。あくまで日本人の利用者である程度の収益をあげ、外国人旅行者はあくまでボーナスとして考えるべきです。そのためには、可処分所得を増やすような政策を期待したいですね。様々な世代がレジャーを楽しむ余裕ができ、スノーレジャーだけでなく、他のレジャー業界も潤っていくと思います。
海外のスキー場会社との比較
アメリカの会社で「ベイルリゾート」という、世界最大のスキー場グループ会社があります。ティッカーは「MTN」です。比較することで、分かることがあるかなと思い、調べております。長くなったので、別記事にて近日公開するので、参照頂ければありがたいです。
現在の株価チャート
現在の株価チャートを見ていただくと、上場以来のかなり低い位置であることがお分かりいただけるかと思います。
私はホルダーですが、さらに追加投資を考えています。しかし、今はまだ買い増し時期ではないと考えており、チャートを見てタイミングを伺っています。まだ経験が浅いので、ご意見等頂けるとありがたいです。
まず、上場以来の５年半くらいのチャートを見てみます。上場してしばらくして、１４７０円くらいの最高値を付けた後は右肩下がりですね。。。現在は上場以来の最安値付近ですので、ここから上がっていく可能性を感じられれば、安値で仕込んでおけるタイミングではありますね。まだまだ下がっていく可能性も十分にありますが
もう少し拡大してみてみると、６５０円くらいが抵抗線になっていそうなので、ここを上抜けし、さらに２０１５年からの下落ラインを上抜けしたら、上昇トレンドになるのかなと思います。
どうしたら株価回復するのか
ではどのような状態になれば株価は回復していくのかを考えていきます。
ウィンタースポーツをやる人たちが楽しめるスキー場にする
この点に関しては、この会社の運営しているスキー場だけでなく、日本全てのスキー場へ思うところがあるので、別記事にまとめようと思います。
ウィンタースポーツをやらない人が楽しめるようなスキー場にする
ウィンタースポーツをやる人がいいスキー場と認めても、みんながウィンタースポーツをやるようになることはないため、やらない人達もスキー場に足を運ぶきっかけになるようなもの、ことが必要である。スキー場でできるのはスキー、スノーボードだけではなくなってきています。この会社が運営するスキー場では
景色のいいテラスから山を眺めたり
雪上車に乗って樹氷をみたりすることができます。
他の会社が運営しているスキー場では、スノーモービルを自分で運転できたり、雪上でバナナボートに乗れたりもします。私はウィンタースポーツをやる人間なので、やらない方々からどんなことが体験できれば、スキー場に行こうと思うのかを聞きたいです。コメントお待ちしております。
夏場の収益を拡大していく
夏場の集客力を高めることができ始めてはいる気がしていますが、滞在時間という面で改善の余地があると考えています。私は夏のスキー場へもよく行くのですが、雪がないためできることが限られてしまっています。マウンテンバイクのコースがあり、これでかなり遊ぶこともできますが、汚れやケガに注意しなければなりません。一般受けするには、
- 汚れない
- 汗をかかない
- 疲れすぎない
- 着替える必要がない
などを満たす何かを提供できれば、一般受けするのかなと考えてます。２０２０年には絶景を生かし、ブランコを新設しました。
費用をあまりかけず、満足度を高められるいいアイディアだと感じています。昨年の夏かなりの行列ができていました。このような試みを打ち出し続けることが必要です。
国策として資金が回ってくるタイミングを伺う
菅政権の成長戦略として、地方創生が掲げられています。まあ、安倍政権時代も言われていましたが。菅さんが官房長官だった去年にこのような発言をしています。
「今後のカギは統合リゾートとスキー場だ」
このような発言があると昨今のウイルス騒動が収まったら、スキー場の活性化に向けて何か政策を打ち出してくれるかもしれません。菅さんの地盤が秋田であり、秋田もスキー場を多く抱えているため、このことも期待を高めてくれますね。ここの所政府運営はいまいち感が否めないですが。。。また、観光庁からスノーリゾート地域の活性化に向けての施策について発表されています。
中身にいろいろ意見言いたいことがたくさんありますが、このような発表もされているため、これからの伸びに期待ができそうです。
まとめ
短期的には厳しい状況が続くと思いますが、長期的には株価上昇の可能性が高いと考えています。株主としてはありがたいですが、利用者としては、人が増えすぎてコースが混雑しすぎて滑りずらいとなってしまうとつらいところです。売り上げアップしたら、新しいコースの解説や、リフトの高速化などしてくれれば、いいなと考えていますが。
普段スキー場に行かない方は、ぜひウイルス騒動が収まったら足を運んでいただければ、インバウンド客の多さに気付かれ、業績が伸びそうであることを実感していただけるかと思います。業績伸びれば、株価も上がっていくはずですからね。上がってほしい。。。
投資は自己責任でお願いいたします。
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